脱炭素社会への流れが強まった

　東京電灯会社（現東京電力）は１９１０年（明治４３）、米国製の電気自動車を購入しています。この購入を報じた新聞で、次のような宣伝を繰り広げています。

「電気自動車使用者のためにすこぶる便宜をはかり、市中各所の配電所及び各使用者自宅へ出張して、電気の注入をなすべし」

　まだガソリン車がクルマ社会の主流の座を占める前のことで、米国でも約４万台の電気自動車が走っていた時代のことです。

　当時、電気自動車は経済的で運転が簡単、静かで故障しないなど良いことずくめのクルマととらえられていました。

　ただ、弱点もあり、今と同様に燃料となる電池の問題がありました。しかも、車体が重くて走行距離が短く、充電できる場所もあまりなかったのです。

　そのため、ガソリン車のＴ型フォードが普及すると一気に駆逐されています。

　しかし、その覇権に今、盟主交代の時期が訪れようとしています。

　政府は、地球温暖化対策としてガソリン車の新車販売を２０３０年代半ばに禁止する方針を固めています。

　ガソリン車の販売ゼロへの流れは、すでに英国が３０年、米カリフォルニア州が３５年までにというものになっています。

　政府の方針では、日本メーカーが強いハイブリッド車（ＨＶ）はガソリン車に含まれていません。

　そのＨＶや電気自動車（ＥＶ）、水素燃料電池車（ＦＣＶ）などが今、次世代のクルマの〝Ｔ型フォード〟の座をめざす大競争を繰り広げています。

　振り返ると、ガソリン車の覇権は石油と大量生産・大量消費の文明をもたらしています。

　ただ、日本の企業も自らの強みを生かすのはいいのですが、脱炭素社会への大転換を見誤らずにまだ見ぬ明日へ挑んでほしいものです。